まずは、2025年問題とはどのようなもので、医療業界に与える影響の大きさはどれくらいなのかを把握しましょう。日本の人口の多くの割合を占める団塊の世代が後期高齢者となるのが2025年です。その割合は国民の4人に1人と大きく、それに伴い医療・介護の需要は今以上に高まっていきます。すでに多くの現場で看護師不足が問題視されている状況の中、迫りくる2025年問題に向けた人員確保への取り組みや労働環境の改善が早急に求められています。
2025年には団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となり、それに伴い発生する様々な問題を総称して「2025年問題」と呼びます。団塊の世代の数は約800万人で、現在日本にいる後期高齢者と合わせると約2,200万人もの人が後期高齢者になります。これにより少子高齢化が加速し、社会全体の労働力が低下します。経済は落ち込み、医療や社会保障の形も大きく変化していくことが予想されます。その中でも特に影響を受けるといわれているのが医療業界です。
日本の看護師不足は年々深刻化しています。そういった状況の中、後期高齢者が一気に増える2025年以降は医療の需要はさらに高まり、すでに問題となっている労働環境がさらに悪化するのではと懸念されています。看護師の離職率はそこまで高くありませんが、需要が高まっていくことを考えれば、より離職率を下げていかなければなりません。看護師の離職理由は様々で、労働時間や業務の負担だけでなく人間関係や働き方なども関係しています。
看護師不足が続くことで様々な影響が出てきます。職員の数が不足すれば、当然ながら一人ひとりにかかる負担は大きくなっていきます。その結果、体力的・精神的に限界を迎えた看護師が辞めていき、看護師不足がさらに加速するおそれがあります。また、人手が足りないことから経験の浅い看護師が責任の重い業務を担うようになり、医療事故のリスクも高まります。看護師不足が深刻化している地方の病院は、最悪の場合閉鎖に追い込まれるケースもあるでしょう。
2025年問題の影響で看護師の働き方は変化していきます。その具体的な内容や、働きやすい職場を見つけるコツを紹介していきます。なお、当サイトへのお問い合わせにつきましては【こちら】からお願いいたします。
